引用：令和3年度 テレワーク人口実態調査 – 国土交通省(https://www.mlit.go.jp/toshi/daisei/content/001471979.pdf)

上記のデータによると首都圏では42.1%の企業で導入されているようです。とても多くの企業で導入されており、新時代のニューノーマルな働き方の一つになっていると言えます。

またWithコロナ時代へと変遷する中でテレワーク推奨から原則出社体制に戻す企業も増えてきているようです。 テレワーク導入によるメリットを感じている企業が存在する一方で、デメリットを感じている企業も存在します。

テレワークの導入によるデメリットとはどんなことが挙げられるでしょうか。 

私自身もテレワークから出社体制に切り替えた身なので個人として感じたデメリットを以下に挙げさせて頂きます。 

・コミュニケーションエラーが発生しやすい 

・業務プロセスが把握しづらい 

・チームマネジメントが難しい 

・自宅での作業環境が整っていない

・帰属意識の低下 

特にデメリットに感じたのは 「自宅での作業環境が整っていない」と「帰属意識の低下」 という点です。 

「自宅での作業環境」 について感じたデメリットは、私の場合PCやネット回線ではなく、 集中を遮る要素 がたくさんある点でした。 

そもそも家はテレビを見たり、本を読んだりと”オフ”の場だと思っています。日常生活を送る場なので 子供が騒いでいたり、やらなければいけない家事が目に付いたり 等、集中を遮る要素がたくさんあります。 実際にテレワークをしている男性のお客様から「自宅で過ごす時間が増えて、汚れが目に付くようになったので家事代行を依頼したい」というお問合せも多くいただいております。 

また 「帰属意識の低下」 については、出社することもなく目の前の業務に集中して取り組むので、 ”会社を意識する時間” が圧倒的に減りました。人事担当者はよくご存じだと思いますが、帰属意識の低下は退職につながる要素であるため、対策を講じなければ、せっかくの優秀な人材が退職してしまうかもしれません。 

その対策として多くの企業では、オンラインでコミュニケーションをとる機会を増やしたり、業務プロセスを把握しやすいような報告形式を採用したり、自宅でのリモート環境を整えるための補助金制度を設けたりと対策を講じています。 

その 新たな対策 として家事代行No.1※の株式会社ベアーズが提供する 福利厚生制度「Well-being」 をご紹介します。 

この制度は福利厚生として企業に導入して頂き、企業がサービス利用料金の一部または全額を負担することで、サービス利用を促進し、従業員満足度の向上や生産性の向上、企業と従業員の関係性を良好に保つ役割を果たします。 自宅でテレワークをする際に、掃除や料理、スーパーへの買い物など日常的にこなさなければいけないことをベアーズが対応することで、仕事に専念することが出来、生産性が向上します。

 また、こういった生活支援サービスに対して企業が金銭的な補助をすることで帰属意識の向上にもつながります。 

テレワークや帰属意識の低下への対策として導入いかがでしょうか。 

是非ご検討ください！ 

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