意外と知らないメンター制度の意義

こんにちは。

株式会社ベアーズの伊藤 圭です。

皆さんの勤める会社ではメンター制度は導入されておりますでしょうか？

多くの会社で導入されているメンター制度ですが、私の勤める株式会社ベアーズでも例外なく実施しています。

個人の成長がますます重要なテーマとなってきている現代において、メンター制度の重要性も認知されてきています。

しかし、メンター制度の中には「人事の工数削減」という観点が強く、運用面が詰められていないものが散見されます。

本記事では「メンター制度とは何か」ということを改めて見つめ直し、重要性を理解して行動に繋げることを目的としています。

メンター制度とは

経験豊かな専門家やリーダーが、自身の知識と経験を元にアドバイスや指導を行い、成長をサポートする制度のことです。

上司と部下の関係では、評価という個人の実益に関係する要素があるため、気軽に相談しにくい状況にあります。

上記のような観点から、企業では他部署で直接的に交わりの少ない部門から人選をすることが多いです。

最近では同じ会社に勤めている人がメンターを務めていると、情報が漏れて不利益が発生する可能性から相談しにくいという見方もあり、社外メンター制度も一部企業では導入されています。

メンター制度は組織にとって重要な要素で、組織は優れた人材を引き付け、育成することで競争力を維持・向上させることができます。

メンターは、若手社員や新入社員社員の能力や潜在能力を引き出し、組織全体の成長に貢献します。

メンティーはメンターから異なる経験や視点を学ぶことで、自分の思考やアプローチを広げることができます。

メンター制度を導入することで、組織内部の結束力や知識の共有が促進されます。

メンター制度の目的

メンター制度には企業によって、様々な目的で導入されています。

　・人事主導ではない教育体制の確立

　・専門的な技術スキルのフォローアップ

　・指導者としてのスキルアップ

　・メンティーのメンタルケア       ...

ただ導入するだけでなく、組織課題に合わせて設計と人材マッチングが必要になります。

メンター制度の課題

メンター制度は正しく運用できれば素晴らしい制度であることは間違いありませんが、実際の運用はメンターに丸投げという状況が散見されます。

皆さんの会社ではいかがでしょうか。

正しく運用されるためには現場に全て丸投げにするのではなく、メンター達の中枢機関となる存在が必要です。

現在のメンター制度を見直し、現場での課題に目を向けて着実に対処していきましょう。

以下によく見られる課題と対処方法を記載します。

メンター制度そのものを理解していない

メンター制度は素晴らしい制度ですが、その意味や目的を理解せず始まることが多いです。

制度自体の説明を人事が正しく設計し、落とし込めているか、という根本に問題がある場合もあれば、メンターはあくまでもサポート業務の一つとしてKPIなどの指標はなく、片手間でやってしまい、大してフォローせず、定期的に設定された面談をこなす作業になってしまったりすることがあります。

メンターはもちろんですが、メンティーも制度を理解して正しく活用できるように、人事が導いてあげましょう。

コミュニケーションが円滑に行われない

双方が受け身の姿勢で運用してしまうと、コミュニケーションが取れず、本来のメンター制度の最大のメリットである管理監督者ではない気軽な相談窓口としての機能や、客観的な視野からのサポートが受けられず良い成果が生まれにくくなってしまいます。

メンターやメンティーの自主性に任せてしまうことが多いですが、メンター制度で得られる成果がメンターとメンティー次第になってしまうため、全員がより良い体験ができるよう、コミュニケーションをサポートする設計をしましょう。

ただの雑談になっている

円滑にコミュニケーションが行われて、定期的に面談が行われていることは好ましい状況ではありますが、ただの雑談になってしまっていることもあります。

もちろん雑談により精神負荷などストレスの軽減などには効果があるので間違ってはいませんが、

目的毎にあるべき形は異なります。

自社がメンター制度を導入する目的に沿っているかを確認しましょう。

メンター制度は、ほんの一時的な関係に留まるものではありません。

メンターとメンティーのつながりは長期的な関係となり、様々なステージでサポートを提供し、持続的な成長と発展を支えます。

一方的な指導だけでなく、お互いの学びと成長を促進するものとして、メンター制度を正しく運用しましょう。

従業員の成長や労働環境をサポートする取り組みは様々ございますが、ベアーズでは福利厚生制度として家事代行を導入する「ウェルビーイング」プランを提供しています。

この福利厚生制度は、企業がベアーズの家事代行やキッズシッター・ベビーシッターなどのサービスの利用料金の一部、または全額を負担することで、サービス利用を促進し、従業員のエンゲージメントを高めたり、生産性の向上など、企業と従業員の関係性を良好に保つ役割を果たすものです。

家事をアウトソーシングすることで、帰宅後や週末にまとめて行わなければいけない家事時間を減らし、仕事に関する勉強や、プライベートの時間を増やすことが出来ます。

このような家事代行を利用することを企業が支援する制度は従業員の成長環境を整え、従業員満足度の向上にも間違いなく寄与します。

人的資本経営への注目が高まる昨今、その取り組みの一つとしてご検討ください。

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