
睡眠と生産性の相関関係
こんにちは。
株式会社ベアーズの伊藤 圭です。
皆さんは日々、よく眠れていますか?
日本人の平均睡眠時間は7時間22分というデータがあり、調査対象となった諸外国と比較すると1時間以上短く”世界で最も眠らない国”となっています。
そのような睡眠に関して、先日、株式会社ドクタートラスト(以下、ドクタートラスト)が睡眠と仕事の生産性には相関があることをデータとして示しました。
ドクタートラストが実施しているストレスチェックにおいて、「よく眠れない」という設問に対して、「ほどんどなかった」「ときどきあった」「しばしあった」「ほとんどいつもあった」の4段階で回答する設問があります。
その設問に対して「ほとんどなかった」と「ほとんどいつもあった」という最も極端な回答をした者の回答結果を参照したデータになります。
ドクタートラストによる公表データ
設問:気分が晴れない
(上記質問に対して「違う」または「そうだ」と回答した人の割合)
物事に集中できない
(上記質問に対して「違う」または「そうだ」と回答した人の割合)
仕事に満足だ
(上記質問に対して「満足」または「不満足」と回答した人の割合)
(引用:PR Wire - 株式会社ドクタートラスト - よく眠れている人は「仕事の満足度」が圧倒的に高いと判明)
個人的な感想としては、個人の気質や思考傾向によって影響している部分は大きいと感じます。
マイナス思考の人はマイナスな要素を大きく捉えがちであるため、マイナスな方向の回答をしがちです。
また、「仕事が上手くいっているのでよく眠れている」と逆説的に捉えることもできるでしょう。
ニワトリが先か、卵が先かという議論になりそうな内容でもありますが、睡眠が確実に生産性に影響を与えているとは明言はできないものの、関連性があることを感じられる内容でもあります。
ここから読み取れることとしては「従業員の睡眠環境を改善することで、生産性が向上する可能性がある」ということです。
今回はデータから睡眠と生産性の関連性をお話ししましたが、感覚的な話で、皆さんも日々生活する中で、よく眠れた日の方が仕事に集中できると感じたことがある人はたくさんいると思います。
「睡眠が仕事や健康に重要である」ことを、ほとんどの皆さんは経験的に知っているはずです。
従業員の睡眠改善に寄与する方法
残業など就労時間管理の徹底
給与体系として「〇〇時間分の残業代を含む」としている会社は多いのではないでしょうか。
〇〇時間分は残業しても、しなくても支払われるため、従業員としては給与に対してのデメリットはなく、会社としては残業代計算が不要になり、一見WinWinな状態に見えます。
しかし、残業代が含まれているため、管理職も部下も残業に対する意識が薄くなり、時間内(定時)にタスクを処理することへの意識も薄れていってしまいます。
費用対効果は変わりませんが、時間帯効果が悪くなり、生産性の低下につながります。
残業による長時間労働により、いつの間にか体調を崩してしまったりすることも容易に想定されます。
会社は残業を費用として見るだけでなく、各従業員の時間という側面も見ていくべきだと思います。
睡眠サポート機器の支給
私の知人が経営している会社は介護系で不規則な勤務体系になることも多く、従業員の健康問題が課題となっていました。
そのような課題を解決するべく、睡眠管理機能の付いたスマートウォッチを福利厚生の一つとして提供しています。
目覚まし機能を使って、起きたい時間をセットすると、指定した時間の前後で、レム睡眠と呼ばれる眠りの浅いタイミングを感知して起こしてくれる機能がついています。
それにより睡眠時間は変わりませんが、睡眠の質を改善できます。
法人向け家事代行サービスの利用
睡眠時間を確保する上で、自宅でこなさなければいけない家事などをアウトソーシングするという考えがあります。
洗濯や掃除、夕食の準備など仕事から帰っても、やらなければいけないことがたくさん待っています。
ベアーズでは家事代行だけでなく、料理代行やキッズ・ベビーシッター、高齢者支援などさまざまな生活支援サービスを提供しております。
家庭でやらなければいけないことの大半をベアーズが解消できます。
また、最長3ヶ月に及ぶ研修を受けて、実技テストに合格したスタッフのみお伺いするため、品質の高いプロのサービスを受けられます。
しかし、上記のようなサービスを利用するにあたって懸念となるのが「料金」です。
スタッフの人件費、お伺いにかかる交通費と時間を考えると、それなりの金額になってしまうのも現実です。
そのため、企業がそのサービス利用金額の全額、または一部を負担することで、サービスの利用促進とエンゲージメントの向上につなげることができるサービスとして「ウェルビーイングプラン」が誕生しました。
睡眠時間や質の向上だけでなく、従業員のエンゲージメントが向上すること間違いなしです。
少しでもご興味がありましたら以下より資料のダウンロードをお願い致します。
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